一時に多額の資金を必要とせず、月々一定のリース料で、タイミングよく設備を導入することができます。

リース期間を適切に定めることにより、常に最新設備を使用でき、激しい技術革新にも対応できます。

リースの場合、原則として担保は必要としませんので、銀行借入枠を温存したまま、借入と同じ効果が得られます。

リースの場合、銀行借入に比べ契約手続きが迅速なため、設備投資のタイミングが遅れるリスクを回避できます。

固定資産税の納付、保険契約の締結などの事務手続きの負担がなくなりますので、事務の合理化が図れます。

廃棄物処理法に係るリスクとマニフェスト管理等の事務処理から解放されます。
また、環境に配慮した適法な処分が確実に実行されます。

納入先に代わって昭和リースが代金をお支払いしますので、早期に代金の回収が図れます。

リース契約の満了時期にあわせて、販売活動を行うことにより、物件の更新時期にあわせた効率のよい取引先のフォローが可能となります。

昭和リースと業務提携を行うことで、より一層の効率的、計画的な販売活動が可能となります。